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たった半年で仲間が敵に？2019年気候ストライクのSNS内幕

2026年08月18日 20:45

「みんなで地球を救おう」と言っていたはずなのに、気づけば互いに罵り合っている。そんな光景が、2019年の気候ストライク期間中にTwitterで実際に起きていたらしい。

ある研究チームが当時のツイート約200万件を分析したところ、気候変動に本気で取り組む人々の間でも、エネルギー源やパイプライン建設、野生生物保護といった具体的なテーマになると激しく対立していたことがわかった。研究は『Information Systems Journal』に掲載されている。

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研究者たちは2019年4月から9月までの半年間を3つのフェーズに分けて分析。最初の段階では、異なる活動家グループがお互いの主張を発見し合い、共通点を見つけて応援し合うムードだった。話題は「エネルギー（パイプライン、化石燃料、太陽光）」と「種と生息地の喪失（アマゾン火災、オオカミ、 monarch butterfly）」の2つに大別され、みんな大きな目標には賛成していた。

ところが第2フェーズになると、会話に参加する人が増え、議論はどんどん先鋭化。アマゾン保護を訴える声の隣で、原子力発電の是非をめぐる激しい応酬が繰り広げられた。あるユーザーは「意識を高めて適切な行動を促す方が合理的なのに、多くの人がゴミ処理のような基本的な問題すら知らない」と嘆いていた。

そして第3フェーズ、9月のグローバル気候ストライク本番。一見すると連帯感が高まり、「誰一人として単独で気候変動を解決できない」というメッセージが飛び交った。しかし同時に、「#climatehoax」というハッシュタグや活動家への個人攻撃も並行して行われていた。

興味深いのは、対立の多くが気候変動否定論者ではなく、同じ「気候変動対策」を掲げる者同士の間で起きた点だ。エネルギー政策、企業の役割、リサイクルといった個人の習慣まで、戦術や優先順位の違いが「イデオロギー的衝突」を生んだ。

研究では、こうした衝突が発生した後の行動パターンも分析。新しい議論を持ち出して妥協点を探る「交渉」、相手の主張を全面的に否定する「再フレーミング」、そして最も極端なケースとして「会話からの撤退」があった。あるユーザーは「主流派の政治家とは連携する気はない」と明言し、連合そのものから距離を置いていた。

グレタ・トゥーンベリの学校ストライキは世界的な現象を巻き起こしたが、その裏でSNS上ではこんなにも複雑なドラマが繰り広げられていたわけだ。

研究者らは「ソーシャルメディアは運動の規模を拡大する一方で、内部の対立も増幅させる」と指摘。外部の敵だけでなく、仲間同士の意見の相違をどうマネジメントするかが、オンライン運動の持続可能性を左右するのかもしれない。