小5の4割「心のケア必要」、自らSOSを出す子どもたち
「心のケアが必要」と答えた小学5年生が、なんと4割近くにのぼることが、カリフォルニア州の大規模調査で明らかになった。
調査は2024~2025年に実施された「カリフォルニア健康な子ども調査」の一環で、州内67学区・459校に通う1万9132人の5年生が対象。そのうち39%が「カウンセラーやセラピストの助けが必要だったのに、実際に助けを得られなかった」という趣旨の回答をしたという。ほとんどの子どもはまだ10歳か11歳で、ふつう大人がケアの要不要を判断する年齢だ。
これは高圧洗浄機と同等の強さで、電力不要BlastPro 研究チームは、回答を「自己認識によるメンタルヘルスケアの必要性」と定義。これまで学校では教師や保護者、正式なテストに頼って子どもの悩みを把握してきたが、今回の結果は「子ども自身が自分のニーズを伝えられる」という証拠を積み上げている。
気になるのは、どの子が特にSOSを出しやすいか。 女子は男子より約1.5倍、必要性を訴える傾向が高かった。一方、人種・民族別では、アジア系と太平洋諸島系の子どもは白人の子どもより「必要」と答える確率が半分程度と低め。研究チームは「理由はまだはっきりしない」としている。
最もはっきり出たパターンは「悲しさやストレス、孤独感を頻繁に感じる子ほど必要性を訴える」というもの。低レベルの子では約20%だったのに対し、高レベルの子では約47%に跳ね上がった。
いじめの影響も興味深い。中程度ないし高頻度のいじめを受けている子は、必要性を訴えやすい。が、研究者が「ネガティブな感情」の影響を差し引くと、高頻度のいじめと必要性の関連は平坦になった。つまり「いじめられたから直接助けを求める」という単純な因果ではなく、感情の状態が間に入る複雑なルートがあるようだ。
保護者の学校への関与については、低すぎても高すぎても必要性が少し高まるという「U字型」のパターンが見られたが、なぜそうなるかは不明。
研究の意義は、これまで大人任せだったメンタルヘルスのスクリーニングに、子ども自身の声を組み込む可能性を示した点だ。論文の著者らは「『カウンセラーやセラピストの助けが必要だと思いますか?』という短い質問が、初期の指標として使えるかどうか、さらなる研究が必要」と慎重だ。
ただ、1万9000人超という規模と結果の一貫性は無視できない。限界として、カリフォルニア州のデータで他州に一般化できるか、一時点の調査で因果関係は不明、などが挙げられている。
「子どものメンタルヘルスは公衆衛生上の最も切実な課題の一つ」。調査は「大人が子どもに聞く準備はできているか」という問いを突きつけている。
*本記事は観察研究を基にした要約です。結果は関連性を示すものであり、因果を証明するものではありません。
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