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1100ドルの売上なのに手取りは376ドル… GrubHubの手数料明細がえぐい

2026年08月07日 20:45

「デリバリーアプリで注文するのは、実はお店を応援していることにならない」――そんな痛烈なメッセージとともに、あるフードトラック経営者がFacebookに投稿した1枚の請求書が波紋を呼んでいる。

投稿したのは、イリノイ州ウェストモントで「シカゴ・ピザ・ボス」を営むジュゼッペ・バダラメンティ氏。彼がコンサルティングしている別のレストランの2026年3月分のGrubHubの支払い明細を公開したところ、その内容が衝撃的だった。

なんと約1100ドルの売上があったのに、レストランの手取りはたったの376.54ドル。約3分の2が消えている計算だ。

内訳を見ていくと、GrubHubのマーケティング手数料として20％（206.51ドル）、配送手数料として10％（94.99ドル）、さらに処理手数料として3.05％＋1件あたり0.30ドル（38.52ドル）が差し引かれている。ここまではまだわかる。

問題はここから。プロモーション費用として231ドル、そして「注文調整」名目で131.19ドルが天引きされていた。プロモーションは飲食店側が任意で参加するものだが、GrubHubがアプリ全体で実施する割引キャンペーンに加盟すると、その割引額を店側が負担することになる。特に「30ドル以上の注文で10ドル引き」といったキャンペーンでは、割引前の金額に手数料がかかる仕組みで、批判が相次いだ経緯がある。

バダラメンティ氏は「これでようやく材料費がまかなえる程度」とコメント。つまり、人件費や家賃などは一切出ていないというわけだ。

彼はシカゴ・トリビューンに対し、「あまりにも理不尽だ。独立系オペレーターの間ではフラストレーションが一致している」と語っている。

一方、GrubHub側は「レストランは自分たちが選んだサービスに対してのみ手数料を支払っている。プロモーションは任意であり、マーケティング費用として考えるべき」と反論。さらに「レストラン経営者がコストを管理し、事業を成長させるためのサポートを喜んで行う」と述べている。

この投稿はFacebookで2000シェア、120以上のコメントを獲得。ガーディアン紙の記者スージー・ケーグルがTwitterで拡散したこともあり、瞬く間に話題となった。

実際、デリバリーアプリの手数料問題は以前から指摘されている。あるレストラン経営者は「最も成功しているレストランでも利益率は6％程度。注文が増えれば増えるほど、実は損をしている」と警鐘を鳴らす。別の経営者は「アプリはレストランがなければ成り立たないのに、業界を支えようとしているようには思えない」と不満を漏らす。

SNS上でも「直接お店に電話して注文すべき」「レストランが自社サイトに注文システムを導入すれば、こうした搾取は減るのに」といった声が上がっている。中には「こんなの見なくてもデリバリーなんて頼まない。自分で車を飛ばしてピザを取りに行くわ」というツッコミも。

もっとも、クレジットカード処理や広告、返金対応などを外注していると考えれば、ある程度のコストは仕方ないという意見もある。ただ、1100ドルの売上で手取り376ドルという数字は、やはり異常としか言いようがない。

あなたがデリバリーアプリで注文するとき、その代金のどれだけが本当にお店に届いているのか。一度、考えてみてもいいかもしれない。