6000人調査で判明「陰謀論を信じるだけでは行動しない」決定的な3要素

「陰謀論を信じている人＝過激な行動をする」というイメージ、ちょっと待った。実は単に「信じている」だけでは、ほとんど行動には結びつかないらしい。

英社会心理学誌に掲載された、6000人以上を対象にした研究によると、陰謀論の信奉者が実際にワクチンを拒否したり、移民政策に抗議したりするかどうかは、単なる「信じている／いない」ではほとんど予測できないという。

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むしろ重要なのは、その信念にどれだけ「確信度」「個人的な重要性」「行動へのつながり」があるか。この3つの要素が揃うほど、思考が現実の行動に変わる確率が跳ね上がる。

研究チームは3つの別々の調査を実施。1つ目は「大置換理論」（移民が白人を置き換えるという陰謀論）と反移民行動の関連、2つ目は新型コロナワクチン接種、3つ目は「ディープステート（闇の政府）がトランプを陥れようとしている」という陰謀論と政治行動の関係を調べた。

いずれの調査でも、信念そのものより「態度（その行動をどう評価するか）」が行動を強く予測した。陰謀論はまず人の態度を変え、その変わった態度が行動を動かす——という2段階のプロセスが浮かび上がった。

つまり「絶対に正しい」「自分にとって大事」「何かできることがある」と感じた人だけが、実際に抗議に行ったり情報を拡散したりする。逆に「なんとなく信じてるけど…」という人は、スクロールするだけで終わる。

特に面白いのが「行動可能性」の効果。陰謀論が「遠い誰かのせい」で終わらず、「今、自分にできることがある」と感じられる場合、行動に拍車がかかる。逆に「どうしようもない」と思わせる理論は、不安だけを残して終わる。

研究チームは「陰謀論を信じているかどうかより、どれだけ強く、重要に、行動につながると思っているか」のほうが実は重要だと指摘。今後の対策には、どの理論が「確信度・重要性・行動可能性」の3拍子をそろえているかを見極めるのが有効かもしれない。

ただし注意点も。この研究はあくまで「関連」を示したもので、「陰謀論を強く信じるから行動する」のか「行動するから信念が強まる」のか、因果は確定していない。調査は米国の成人が対象で、日本人にそのまま当てはまるかは未知数。

とはいえ「信じてるのに何もしない人、結構いるよね」という日常のモヤモヤに、ひとつの答えをくれた研究ではある。

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